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折からのコロナ禍で、タイでも外出禁止令が発令された時期があった。飲食店の店内飲食が禁じられ、市民は自宅での孤独な食事を余儀なくされた。そんな時、インフルエンサーの発した投稿にタイ人消費者は色めき立った。 大好きな日本食。でも、今は食べられない日本食。その食材が手軽に近くで買えると知って、客は店に殺到した。コロナ禍でも平年並みの売上げを維持していた誠屋だったが、7月は過去最高に。2005年に創業し、今年で満15周年を迎えた同店は、現在も好調を続けている。 誠屋店長の菅野力鳴さん（37）は、タイの一般家庭に浸透した日本食の力をまざまざと実感している。コロナ以前は飲食店やホテル向け卸と一般小売が半々程度だった売上げが、コロナに見舞われた後は店頭販売が伸び7割にも。出入国規制がかかり在住日本人の員数が増えたわけではないから、この増加分はタイ人消費者によるものであることは明らかだった。 タイには現在、3000を超す日本食レストランがあるとされ（ジェトロ・バンコクなど調べ）、今も毎月のように新規出店が続いている。寿司、天ぷら、ウナギ、串カツ、居酒屋、さらには割烹まで。タイ人消費者の舌はすっかり日本食の味に慣れ親しんでいた。 そこに襲った新型コロナウイルス。だが、だからといって、直ちに食の好みが変わるわけではなかった。そんな時に発せられたのが冒頭のタイ人インフルエンサーによる投稿だった。日本食をたしなむようになっていたタイ人消費者は、アレンジを加えながら自宅でも日本料理を作り、味わうようになった。 タイ市場はその地の利から、海外からの食材調達がもともと多いことでも知られている。特に、間もなく人口最多となるインドや人口爆発が続くアフリカ。こうした国々から日本食材を買い求めに来る先の調達地がタイだった。 インドでは、企業がそのための買い出し休暇を従業員に与えるところもある。家族総出でバンコクを訪れ、小旅行も兼ねた食材買い出しを楽しむ姿が定着していた。 コロナ明けにはこうした需要も戻ってくると菅野さんは読んでいる。急速に広がったタイの一般家庭需要を加えると、現在の仕入れでは足りなくなる可能性が当然に高い。これまでとは異なる抜本的な対策が必要となる。 コンテナによる日本からの食材調達には通常2ヵ月間を要す。コロナ明けには何が求められ、どのような需要が発生するのか。そのため

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(2020/11/21)