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丸善CHIホールディングスで働きながら、一般社団法人ワークデザインラボ（東京・千代田）の代表も務める石川貴志さんも夫婦で互いのスケジュールを共有している。4～10歳の子供3人の習い事などの送迎を分担するほか、石川さんの職場に子連れで行くこともある。妻の沙絵子さんが9月、スタートアップを立ち上げたときには石川さんが送迎を率先して担った。 石川さんが意識するのは、互いのキャリアの目標を話し合う時間をつくることだ。会話を重ねることで「家族というチームを一緒に経営するという意識が強くなり、主体的に家事を分担し合うようになる」（石川さん）。自分の仕事と同様、妻の仕事も重要だと感じている。 共働き世帯の数が専業主婦世帯を上回って20年以上たった。企業で力を発揮する女性が増えるにつれ、家事育児と仕事のやり繰りに悩む女性も目立っている。 ニッセイ基礎研究所の久我尚子主任研究員が共働きの女性約1400人を対象にした分析では、生活満足度に影響を与える最大の要因は「時間のゆとり」だった。「世帯金融資産」や「配偶者年収」を上回り、時間の確保が大きな生活課題となっていることが読み取れる。 ゆとりを生み出すには、積極的に外部を頼ることも大切だ。ソニーで部長職を務める菅真紀子さんは、地域で子供の預け合いのネットワークを作った。大学の研究者の夫と自分の繁忙期が重なったとき、夜に子どもを世話できないこともあった。信頼できる近隣の友人であれば子供を任せられると夫婦で考え、同じ悩みを持つ共働きの親と助け合った。

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(2020/11/18)