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韓国の中央自殺予防センターが芸能人およそ600人を対象にアンケートをおこなった結果、ここ1年の間に「自死を考えた」と回答した芸能人は約18%と把握された。これは、全国で一般人を対象に実施した同一アンケートで集計された約5%の3倍にあたる数値だ。 【写真】もっと大きな写真を見る 　専門家らは、芸能人が自殺に脆弱である可能性が高く、芸能人を対象にした対面カウンセリングの機会を増やして”コントロールタワー”となる心の健康センターを設立するよう提案した。 　中央自殺予防センターのクォン・セウォン研究開発チーム長は11日に開かれた「コンテンツディレクション2020フォーラム」に参加し、「大衆文化芸術人の自殺問題対応政策」セッションで、「ことし6月から8月まで、芸能人およそ600人を対象に実施したオンラインアンケートによると、直近1年以内に『死にたい』と考えたことのある芸能人は18%にのぼる」とし、「これは、全国で実施した一般人対象の同一アンケート結果の平均5%と比べて、非常に高い数字だった」と明かした。 　クォンチーム長によると、アンケートに回答した芸能人のうち「死にたい」と考えた理由は、「経済的な理由」が61.2%、「悪質コメント」が52%だった。 　今回の結果を受け、クォンチーム長は「芸能人の精神健康サービス利用率が低い理由を調査した結果、メディア露出の怖さ53.6%、心療内科治療に対する拒否感41.2%、気楽に利用できる診療空間や相談所が無い38.6%などの回答があげられた」とし、「メディア露出への恐怖が心理相談の機会と予算返済を拡大する際に考慮しなければならない」と強調した。

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(2020/11/12)