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データは少し古いのですが、フィデリティ退職・投資教育研究所が2017年に行った「資産活用世代のお金との向き合い方アンケート」から、60代の退職後年収の源泉を紹介し、その影響の大きさを確認してみましょう。 まず退職後年収の中央値は、公的年金を受け取れるようになる60代後半でも、それ以前の60代前半でもほぼ同じ330万円強でした。ただ、65歳以上と未満では、退職後年収の構成比に大きな違いがあります。 公的年金を受給している人が少ない60代前半では、その構成比は3割ですが、60代後半になると6割に高まります。その分、前半では、勤労収入と資産収入の比率が高くならざるを得ません。意外にも、60代前半の方が資産の取り崩しが大きくなっているのは驚きです。 勤労収入はそれほど柔軟に増やしたり減らしたりというわけにはいきませんから、足りない分を資産からの取り崩しで賄うという「調整弁」の役割を担っていることがわかります。

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(2020/10/04)