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2020年にはたくさんのことが起きた。それに伴い、世論調査でも警戒すべき結果が出続けている。現在の米国人たちの精神状態が垣間見られる内容だ。以下では、そうした世論調査結果について5つ紹介しよう。 1. 「ワクチンを打たない」は3割以上 2020年8月にギャラップ（Gallup）が実施した世論調査によると、新型コロナウイルスのワクチンが開発され、米食品医薬品局（FDA）から承認が下りて無料接種が可能になったとしても、「自分は打たない」と回答した米国人は3人に1人にのぼった。ワクチンを幅広い人々に接種させることはパンデミック（世界的大流行）を終息させる唯一の道である可能性があると専門家たちが述べているなかでこうした結果が出たことは、とりわけ気がかりなことだ。 2. 若者はユダヤ人虐殺を「知らない」？ ミレニアル世代とZ世代を対象にした別の調査では、ホロコーストでユダヤ人600万人が殺害されたことを「知らなかった」と回答した人が3分の2に上った。この調査は、ナチスドイツの犠牲になったユダヤ人とその子孫のために補償請求を行う「対独物的請求会議（Claims Conference）」の依頼で行われたものだ。また、ユダヤ系人権団体「名誉毀損防止同盟」がまとめた別の報告書によると、2019年には反ユダヤ主義者によるヘイトクライムの発生件数が過去最高に達したとのことだ。 3. ビル・ゲイツの「陰謀説」が浸透 米ヤフーニュースと英世論調査会社ユーガブ（YouGov）が5月に公表した共同調査結果によれば、マイクロソフト創業者でビリオネアのビル・ゲイツが、新型コロナウイルスのワクチンを使って人々にマイクロチップを埋め込み、個人の行動を追跡しようとしていると信じている共和党支持者が44%と驚異的な割合に上っている。奇想天外なこの陰謀論は、ゲイツが何百万ドルもの個人資産をワクチンの研究開発に注ぎ込んでいることに由来するものだ。

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(2020/10/03)