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今年度の新社会人は例年同様、約90万人といわれていますが、前述のとおり今年はまだ保険加入していない新入社員の割合が高いと思われます。グループ保険（団体定期保険）は、社内で募集案内があるのでさほど影響を受けないはずですが、商品の内容が限られるので多様なニーズには応えきれません。 さて、このような状況で新入社員はどうすればいいのでしょうか？　とはいっても、保険のことをしっかり考えたことがない、という人も多いはずです。今は、自分に必要な保険について考える絶好の機会です。 終身保険、定期保険、医療保険、がん保険、個人年金保険、収入補償保険……。さまざまな保険が、誰に対して、いつ、いくら必要なのか？　悩んでしまいますね。 将来発生する出来事や時期は一人ひとり異なりますが、現在備えるべき対象ならどうでしょうか。新社会人の多くは、ほぼ同じライフステージに立っているといえます。まず、今必要な保障を確認することが出発点になります。 死亡保険であれば、自分が不慮の事故や病気で死んだ時に経済的に困る人がいるのか？該当しなければ、優先順位は下がります。医療保険はどうでしょう。もし半年の療養が必要な病気になったら、十分とはいえませんが健康保険の傷病手当金（概算で標準報酬月額の2／3）が当面の助けになります。多額の診療費がかかっても高額医療費制度があるので、仮に標準報酬月額が26万円以下であれば、自己負担限度額は5万7600円／月に収まります。 でも、健康保険が適用されない出費のリスクは年齢を問いません。例えば、自由診療、差額ベッド代、高度先進医療といった費用があります。医療への備えは若くても持っておくのがよさそうです。基本的な医療保険なら、割引が大きく保険料の安いグループ保険も選択肢の1つです。 老後の生活費への備えも早めに始めたいところですが、個人年金保険以外にもiDeCo（個人型確定拠出年金）、あるいは貯蓄や投資で資産形成する方法がありますし、組み合わせもできます。 いずれも数十年の長期で運用するものなので、拙速に決めず、自分のリスク許容度に合ったものをよく比較検討して選びたいものです。さまざまな選択肢を理解し、まずは「今の自分」に過不足なく備えることから始めましょう。

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(2020/10/02)