「快眠」機能性表示食品200品に迫る(健康産業新聞)
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「睡眠負債」「眠活」「パワーナップ」など睡眠に関わるワードや、関連情報が増え、睡眠の重要性が広く知られるようになった。良質な睡眠確保に対するニーズが各世代で高まる中、健康食品業界ではサポート食品の開発が活発に。「睡眠」カテゴリーにおける機能性表示食品の受理件数は、この1年で約1.6倍になり、200品目に迫る勢いだ。今年もアサヒ飲料、アサヒグループ食品、ハウスウェルネスフーズ、エスビー食品、ロッテなど各社が新商品や商品拡充を積極的に展開。寝具業界やホテル業界などとのコラボした販促活動も目立つ。また、コロナ禍でのストレスや、リモートワーク導入などによる生活リズムの変化が睡眠の質の低下を招いていることが指摘されており、自身の睡眠を見直す機会につながり、快眠サポート食品への注目が高まっている。
■コロナ禍で、良質な睡眠確保に影響も
平成30年国民健康・栄養調査によると、1日の平均睡眠時間が6時間未満の成人の割合は、男性36.1%、女性39.6%。男性の30~50代、女性の40~60代では4割を超える。睡眠で休養が十分にとれていない割合は全体の21.7%で、平成21年の調査以降、有意に増加している。
最近では、“コロナストレス”“コロナ疲れ”に悩む人が増えているほか、リモートワークなど働き方の変化により睡眠への影響が指摘されている。ライオンが今年6月に20~69歳の男女就業者2671人を対象に実施した調査によると、新型コロナウイルスの流行前後で、「眠りの深さ」が「深くなった」は7.1%、「寝起きの熟眠感」が「良くなった」は7.9%だったのに対し、「浅くなった」は16.0%、「悪くなった」は14.1%で、一部の人に睡眠の質が低下していることが示された。また、リモートワーク実施者のうち、「眠りの深さ」が「浅くなった」は20.6%、「寝起きの熟眠感」が「悪くなった」は17.0%で、リモートワークを実施していない人よりも上回った。
大塚製薬が9月4日に実施した睡眠習慣をテーマにしたオンラインセミナーで登壇した久留米大学医学部の内村直尚教授は、コロナ禍でテレワーク導入が進み、一定の睡眠時間は確保できるようになっている一方、体内リズムが乱れ、睡眠の質の低下につながる可能性があると指摘。「働き方改革は、体内リズムの改善から是非始めて欲しい」と呼びかけた。
■機能性表示食品