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　災害時に迅速に対応するために医療機関はどう備えたらいいのか。長崎大学病院（長崎市坂本１丁目、中尾一彦病院長）は「災害医療支援室」（室長・松尾孝之副病院長）を設置し、医療活動を支援する人材の育成や訓練に取り組んでいる。常駐職員はおらず有事に集まる縁の下の力持ち的な存在。新型コロナ禍では、不足する医療物資の調達や連絡調整業務を担った。医療チームを陰で支える現場を訪ねた。 ■熊本地震を受け 　災害医療支援室の山下和範副室長によると、発足のきっかけは２０１６年に県内外で起きた二つの災害だった。災害時には医療活動を支えるロジ（ロジスティックス＝兵たん）と呼ばれる業務調整員が必要で、被災地では医療チームの宿泊手配や交通手段の確保、連絡調整などを担っている。 　同年１月、長崎市内は大雪に見舞われ、帰宅困難な職員が出て宿泊施設の確保に追われた。３カ月後には熊本地震が発生し、災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の一員である山下副室長は県庁で調整業務を担った。その後、現地にも支援に入り「災害時に迅速に動ける部署が必要と感じた」という。 　長崎大学病院は、災害時に２４時間態勢で患者を受け入れる県内の災害拠点病院（１３カ所）のうち、県全域をカバーし、拠点病院などへの教育も担う基幹災害拠点病院（２カ所）に指定されている。熊本地震を受け、１７年秋には災害医療支援室準備室を設置し、１８年４月に同支援室が発足した。 　メンバーは医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師、事務職員の５人。本来業務と並行して、平時は病院の災害対応能力を向上させるため、業務調整員を育成している。１７年度から３年間で約４０人を養成した。 　大雨や台風などの有事には県や市と連携して情報共有を図っている。 ■防護具を手作り 　自然災害だけでなく、新型コロナウイルス禍でも医療現場を支えた。 　４月上旬、医療従事者が身を守るマスクやフェースシールド、ガウンなど個人防護具はなかなか手に入らない状態だった。そのためコロナ対策を担う感染制御教育センターは苦労し、資機材を仕入れる管理部門は「８時間の勤務時間中、６時間ぐらい調達の仕事に追われ、疲弊していた」（山下副室長）。 　長崎大学病院はコロナ禍を「災害」と捉え、４月１６日に災害対策本部を立ち上げた。その後、長崎市に寄港したクルーズ船コスタ・アトランチカで乗組員１４９人が集団感染した。 　患者

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(2020/09/27)