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続編の前半で描かれたのは、息詰まるM＆Aの攻防。しかも、相手企業の同意なしで仕掛ける「敵対的買収」だった。 「電脳雑伎集団」がIT企業の「東京スパイラル」を買収しようと動き出した。半沢直樹（堺雅人）が勤める東京セントラル証券は当初、総額で約1500億円と見込まれる同案件でファイナンシャル・アドバイザーとなる予定だったが、電脳側からアドバイザーの契約を一方的に断られてしまった。事態は急転する。電脳は緊急記者会見で、スパイラルの発行済み株式約30％を取得したと明らかにした。半沢は「時間外取引か！」と叫んだ。 想起するのは、2005年2月。新興のライブドア（当時）が仕掛けたニッポン放送への敵対的買収。ライブドアは2月8日朝、東京証券取引所の立会外取引システム「トストネット」を利用し、わずか約30分で同放送株の30％ほどを取得し、取得済みの分と合わせ約35％を持つ筆頭株主におどりでた。まさに「奇襲」。日本ではなじみがなかった敵対的買収の先駆けとなった。 ■M＆Aの「黒衣」が前面に出てきた 「電脳vsスパイラル」では、それぞれに知恵を授けたり実務面でサポートしたりする金融機関が描かれた。M＆Aでは、買収する側と買収される側の双方にファイナンシャル・アドバイザーという金融機関が付く。アドバイザーになるのは主に国内外の証券会社など。ドラマでは、半沢もアドバイザーの立場で活躍した。 M＆Aでは通常、金融機関が表立って動くことはないが、ライブドアvsフジテレビの攻防をきっかけに、黒衣だった金融機関が表舞台に出てきた。ライブドアは買収資金としてリーマン・ブラザーズ証券（当時）から800億円を調達した。大和証券グループの大和証券SMBC（当時）は、フジテレビのアドバイザーとしてホワイトナイト（買収防衛に協力してくれる友好的な株主）探しなどに尽力した。日興プリンシパル・インベストメンツ（当時）は両社の「和解」を仲介した。2カ月にわたる争いでは、M＆Aの舞台裏を支える資本市場のプロたちが半沢のように動いていた。

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(2020/09/27)