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　新型コロナウイルス感染拡大や災害の影響で、長期保存できる“保存食”への注目が高まっている。売り上げが急激に伸び、メーカーは相次ぎ商品を投入。長持ちすることだけでなく、レストラン並みの味も追求し、差別化を図っている。（田村慶子） 　日本ハムは、レトルトカレーや、袋のまま調理できる常温保存型の食品の売上高が１～６月に前年同期比１・４倍超と急伸した。過去３～５年はほぼ横ばいで飽和状態だったレトルト食品の市場全体も、今年は新型コロナなどの影響で需要が高まり、拡大している。 　足元では外出自粛が減り生鮮食品の需要は戻ってきたが、万一に備えて食品をストックしておきたいとの消費者心理は続くとみて、同社は９月、さらに味も追求した冷凍食品の新商品「シェフの厨（ちゅう）房（ぼう）」シリーズ３品（想定実勢価格２９８円、税別）を投入した。 　鉄板焼きハンバーグやチキンステーキなど、レストランの味を自宅でも簡単に楽しむことができる。 　一方、ローソンは２２日、国内で展開する約１万３８００店で冷凍食品「ビストロシリーズ」（３９９円、税込み）を投入する。 　計４種類で、専門店のような味を再現。家飲みが増え、おつまみ代わりのシューマイや餃子が売れていることを踏まえ、「ビストロシリーズ」はローストビーフやラザニアなどワインと合わせて楽しめるメニューにした。 　同社では４～８月、冷凍食品の売上高が前年同期比で約２割増加。新型コロナの影響により家庭で食事する機会が増えたためで、今後もニーズに合わせ、メニューを拡大する方針だ。 　このほか幸南食糧（大阪府松原市）はマイクロ波で食材の加熱調理と殺菌を同時に行い、冷蔵で１カ月以上、長期保存できる総菜を売り出す計画だ。ビタミン、タンパク質などの栄養素や野菜の食感を損なわず、食品ロス問題の対策となることも期待する。 　日清食品チルドは９月、「行列のできる店のラーメン」シリーズなど、生麺を冷蔵したチルド麺の賞味期限を２０日から４０日などに延ばした。

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(2020/09/21)