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ところが、最新実績（2018年度）では、売上額が前年度比+2.3％増の8,046億円となり、3年ぶりの前年超えとなりました。販売額は8,000億円をようやく上回った状況ですから、未だ低水準であることに変わりはありませんが、今後の販売回復への明るい兆しも出始めています。 その1つがインターネット販売の導入効果です。宝くじのインターネット販売は、2018年10月から「ジャンボ宝くじ」を含めたほぼ全種類に導入されました（注:ロトやナンバーズはそれ以前から実施済み）。結局、2018年度（2018年4月～2019年3月）への寄与は6カ月間だけでしたが、相応の効果が出ていた可能性があります。 実際、設立直後からインターネット販売を導入した「スポーツ振興くじ」（通称:サッカーくじ、toto等）が堅調に推移したことを勘案すれば、ネット販売導入による押し上げ効果は着実に出ていたと見ていいでしょう。 ただ、そうは言っても、前述した通り、過去のピークから見れば依然として約27％も減少しています。販売回復に向けた“切り札”に近いネット販売導入を終えた現在、今後の販売が持続的に上向く可能性はあるのでしょうか？　 様々な見解があるかと思いますが、筆者は宝くじ販売の増加傾向が続く可能性は高いと予想します。その最大の理由は、一連のコロナ禍を受けたテレワークの定着等に伴う在宅時間の増加です。 一見すると、在宅時間の増加と宝くじ販売には何の関係もないように見えます。しかし、大きな関連性を見出すことができるのが、株式市場における新興市場の動向です。

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(2020/08/28)