五輪組織委関係者に戸惑い 「後任は…」 （産経新聞）
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安倍晋三首相が辞任の意向を固めたことは、来夏に延期された東京五輪・パラリンピックにも影響を与える可能性がある。安倍首相はこれまで大会準備についても要所で強いリーダーシップを見せていただけに、組織委関係者からは「影響がないようにやるしかない」「後任が気になる」と戸惑いの声も聞かれた。
【表】「ポスト安倍」有力候補４人の比較
東京開催が決まった２０１３年９月の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会（ブエノスアイレス）で、首相は自らスピーチし、招致をアピールした。東日本大震災による東京電力福島第１原発の汚染水漏れへの懸念払拭（ふっしょく）に努め「復興を成し遂げた日本の姿を世界中の人々に向けて力強く発信していく」と訴えた。
２０１６年リオデジャネイロ五輪閉会式の「フラッグハンドオーバーセレモニー」では、ゲームの人気キャラクターに扮（ふん）した「安倍マリオ」として土管の中から現れ、世界を驚かせた。今年３月２４日、ＩＯＣのバッハ会長と電話会談し、大会延期を決めたのも首相だった。
大会の「２年延期」も選択肢に入れていた大会組織委員会会長の森喜朗元首相に対し、「１年延期」で説き伏せたのも首相とされる。ある意味で開催都市の東京都以上に節目で存在感を放っていたのが、安倍首相だった。
新型コロナウイルス収束は依然として見通せず、来夏の大会開催を不安視する声はくすぶり続けている。大会準備で最重要と位置付けるコロナ対策は、出入国管理や検査体制など、特に国に頼る部分が大きい。
「体調問題だから辞任は仕方がない。むしろ後任が気になる」と組織委関係者。招致決定から約７年、強いリーダーシップで大会準備を下支えしてきた国のトップの交代で、ＩＯＣや組織委、国、都などとの関係性に何らかの影響を及ぼす可能性は否定できない。
別の組織委関係者は「開幕まで１年を切り、準備は待ったなしだ。とにかく、影響がないようにやるしかない」と話した。
