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出口治明・立命館アジア太平洋大学学長は『見えてきた7つのメガトレンド　アフターコロナ』（日経クロステック編、日経BP、20年7月）で感染症はグローバリゼーションの「ダークサイド」といえるが、各国が協調して危機を乗り越えるためにもグローバリゼーションの見直しは「とんでもないこと」と主張する。同書は出口氏の見解を下敷きにコロナ後を象徴するキーワードとして「制約が生み出す価値」を挙げ、新技術やサービスに彩られた近未来図を描き出している。 一方、経済アナリストの森永卓郎氏は『新型コロナ　19氏の意見』（農山漁村文化協会編・発行、20年5月）で「コロナ禍は行き過ぎたグローバル資本主義への警告」と指摘し、グローバル資本主義の基本理念である「大規模・集中」から「小規模・分散」への転換を求める。古沢広祐・国学院大学客員教授も分権・自立システムへの修正を訴えている。 コロナ禍のもとで、どこに軸足を置き、どう行動するのか、一連の書籍は私たちに選択を迫っている。 （編集委員　前田裕之） ［日本経済新聞2020年7月25日付］

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(2020/08/04)