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コロナウイルスがアメリカ経済に大きな損害を与えるなか、春には同じようにメディア業界にも大規模な一時帰休や解雇、給与削減が波となって押し寄せた。ウイルス流行の第2波が観測されつつある今、パブリッシャーたちが期待していたような素早い業界の回復は、どうやら起きそうにない。 先日、ヴォックスメディア（Vox Media）はスタッフの6%を解雇すると従業員たちに向けて発表した。解雇されるスタッフの多くは、今年に入って早い段階で一時的な解雇を受けていた。またその1日前には、ガーディアン・ニュース・アンド・メディア（Guardian News & Media）が3100万ドル（約32億円）の収益減を原因として、180の職を削減すると発表した。そのうち70人がエディトリアルとなっている。BBCは地方のニュース部で450人の社員を解雇すると発表した数カ月後に、最近になってまた70の職を削減すると発表した。 またほかにも、未公開株式会社チャサム・アセット（Chatham Asset）によって破産オークションで購入されたマクラッチー（McClatchy）は、4月の段階で一時帰休とした115人の従業員のうち84人を解雇すると発表した。 職削減以外にも、経費削減の影響を多くの従業員たちが感じている。先日、ガネット（Gannett）では従業員の福利厚生が削減されることが伝えられた。 アメリカ経済がいまだ停滞しているなか、このような解雇のニュースはまだまだ今後も続くだろう。

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(2020/08/03)