【東京五輪】延期による選考基準を巡る初の申し立ては棄却に（東スポWeb）
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日本スポーツ仲裁機構は３日、日本自転車競技連盟（ＪＣＦ）が新型コロナウイルスによる東京五輪延期を受けて見直した代表選考基準を不当として基準の取り消しを求めた男子ロードレースの代表候補・増田成幸（３６＝宇都宮ブリッツェン）の申し立てを棄却したと発表した。五輪延期による代表選考変更を巡って仲裁が申し立てられたのは初めて。
東京五輪における自転車競技男子ロードレースの開催国枠は「２」。従来の日本代表選考の対象期間は２０１９年１月１日～２０２０年５月３１日だった。しかし、コロナ感染拡大により国際自転車競技連合（ＵＣＩ）は３月１５日、選考期間を７８日間残したまま国内外のＵＣＩ公認レースの中断を決定。そこで、ＪＣＦは新たに８月１日から７８日間、追加選考期間を設定する決定をしていた。
これに対し、増田はＵＣＩ公認大会が海外で行われるため「入国制限・行動制限等に鑑みれば欧州在住の選手と日本在住の選手との間でレースへの参加機会に著しい不公平が生じる」「ＩＯＣは代表選考基準を見直す場合に『機会』の置き換えを求めている。新選考基準は単なる日数の置き換えに過ぎずレースへの参加機会の置き換えになっていない」などと訴えていた。
しかし、日本仲裁機構はコロナ過における各国の入国制限は「予測することは困難であると言わざるを得ない」として、連盟の決定を「著しく合理性を欠くとは言えない」と判断。東京五輪延期後初の申し立てを棄却した。
なお、日本仲裁機構は結論の後に「付言」として「結果的にレース参加の機会を事実上失った申立人のような選手を救済する必要性については十分に理解できる」「不利な状況に陥った選手の救済等の措置を講じることに期待したい」と付け加えた。
棄却を受けて、増田は「これまで東京五輪を目標に代表選考を全力で戦って参りましたが、新選考基準のもとではレース参加機会がなく、なんとか戦う機会だけでも作っていただきたいという気持ちから仲裁を申し立てました」と経緯を説明した上で「新選考基準の取消しが認められなかったことは残念で、今後どう五輪選考を戦っていけばよいかまだ整理がつかない状態」とした。
さらに「付言」の部分に触れて「仲裁パネルがレース参加機会を事実上失った選手を救済する必要性を理解できると述べてくれたことはありがたく、今後ＪＣＦが付言に記載された選考基準の見直しや不利
