東京五輪「無観客開催」に９団体が肯定的 本紙調査（産経新聞）
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新型コロナウイルスの影響で開幕が延期された東京五輪は２３日、２度目の開幕１年前を迎える。感染収束の見通しが立たない中、産経新聞が実施競技を統括する国内競技団体（ＮＦ）を対象に行ったアンケートで、９競技団体が無観客での開催を肯定的にとらえていることが２１日、明らかになった。地元の大声援を断念してでも選手の安全と開催を最優先させたいＮＦの願いが反映された結果といえる。一方、「本当に開催されるか不安」との回答も６団体にのぼり、先行きの不透明さに苦悩する状況もうかがえた。（東京五輪取材班）
アンケートは６月下旬から７月上旬にかけて実施。対象３５団体の８割にあたる柔道、レスリング、サッカー、バレーボールなど２８団体から回答を得た。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と大会組織委員会などが取り組む大会簡素化策の１案とされる「無観客開催」については、４団体が「前向きに検討すべきだ」と回答。５団体は「どちらかといえば賛成」で、「どちらかといえば反対」（５団体）、「極力避けるべきだ」（７団体）の否定的な回答に迫った。７団体は回答を避けた。ＩＯＣのバッハ会長は１５日、「無観客開催は望まない」との見解を示したが、感染防止策を考慮した場合、「無観客開催」を検討せざるを得ないという意見は根強い。
あるＮＦは「前向きに検討すべきだ」と回答する一方で「無観客開催なら、海外選手の往来も無理ではないか」と疑問を呈した。回答しなかったあるＮＦは、「完全な形で観客の前でプレーさせたい気持ちはある」としながらも、決定権がないことを理由に「いかなる決定が下されたとしても従うのみ」とした。
１年後の東京五輪に向けた現時点での懸念点についての設問（選択式）では、練習や試合時における「選手の新型コロナウイルス感染防止策」を最多の１７団体が挙げた。「本当に開催されるか不安」との回答も６団体からあった。日本卓球協会は「世界で（感染者が）増え続け、不安をすごく抱えている。開催、もしくは中止の決定を、私たちはいつかいつかと待つことしかできない」と訴えた。
