移動、強化に不安 苦悩の競技団体 本紙五輪１年前アンケート（産経新聞）
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延期決定から４カ月近く経過し、２３日に開幕１年前を迎える東京五輪に向け、産経新聞が国内競技団体（ＮＦ）を対象に行ったアンケートでは、新型コロナウイルスの脅威が続き、五輪開催を含めて先行きが不透明で、練習や対外試合が満足に行えない制約もある中、ＮＦが苦悩する姿が浮かび上がった。（東京五輪取材班）
産経新聞は各ＮＦに対し、東京五輪に向けた現時点での不安点（３つまで選択）を質問した。それによると、アンケートに回答した２８団体中、１７団体が「選手の新型コロナウイルス感染防止策」と回答。「大会など今後のスケジュールが不透明」（１６団体）と「国内外の移動」（１６団体）が続き、上位を占めた。
「世界中でまだまだ猛威をふるっており、終息のめどが全く見えていない」（全日本テコンドー協会）など、多くのＮＦが長引くコロナ禍に不安を隠さず、決まらない今後の大会日程や移動に困難を感じている様子。６団体は五輪開催自体を不安視し「ワクチン、治療薬が開発されない限り、大会開催は難しいと思われる」（全日本空手道連盟）との意見もあった。
サッカーやラグビー７人制など団体球技は海外チームとの強化試合が組めず、「強化に遅れを感じる」（日本バレーボール協会）とした。２０日に合宿延期を発表した日本レスリング協会は接触の多い格闘技ならではの悩みを吐露。あるＮＦは「解決のしようがないため、できることをやり続けるしかない」と苦しい胸の内を明かした。
財政面の不安を挙げたのは４団体。あるＮＦは「今後一定期間にわたり、補助金やスポンサー収入に悪影響が続くだろう」と予測する。２５～５０％の経常収益減少を想定しているという日本トライアスロン連合は「東京五輪・パラリンピックに資金投入できるか、不安を感じている」とした。
大会簡素化に取り組む国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と組織委員会は１７日に新たな競技日程を発表し、３３競技３３９種目は従来の計画が維持されることとなった。
