まだiPhoneは液晶にこだわり続けると予想する三つの理由（BCN）
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第4のキャリアとして今春正式サービスを開始した楽天モバイルは、国内契約申込数が6月30日に100万人を突破。また、7月8日から当初Android版のみだった通話・SMS・メッセージを統合したコミュニケーションアプリ「Rakuten Link」のiOS版をリリースした。
実際にSIMフリーのiPhoneに、もともと使っていたAndroidスマートフォンから抜いた楽天モバイルのSIMカードを入れ、通勤中にチャット（SMS）を試したところ、問題なく利用でき、iOS標準の「iMessage」の置き換えになりそうだと感じた。
戦略上、Rakuten Linkは必ずiOSにも対応するはずだと踏んで毎日App Storeをチェックしていた人がいたそうで、アプリ公開後、すぐにRakuten Linkの対応OS拡大の情報はSNS上で広がった。そもそも楽天モバイルではiPhoneは動作保証外なのだが、公式サイトには機種ごとの利用可能状況や詳しい初期設定方法が記載され、iPhoneユーザーの多さを見越した手厚いフォロー体制となっている。
家電量販店の実売データを集計した「BCNランキング」によると、Appleの2020年6月のメーカー別販売台数シェアは41.7％。長年スマートフォンのメーカー・タイプ別の販売動向をウォッチしてきた記者の独自の定義によると、シェア6割を超えると「販売好調」、シェア4～5割は「平常」であり、4割を切ると「低調」となる。毎年6月～8月は、次期iPhoneの信頼度の高いリーク情報が出始め、新モデル待ちの買い控えの傾向が強まる時期なので、今春の「iPhone SE（第2世代）」の投入が奏功したようだ。
今年秋以降に発売される次期iPhoneは全機種、現行ラインアップでは製品名に「Pro」と入った上位機種「iPhone 11 Pro/11 Pro Max」のみ採用する有機ELディスプレイを搭載するという報道があった。「iPhone 11」の後継機に相当する最も安い機種も、現状より画面サイズが大型化し、ディスプレイは有機ELになるという。
記者は三つの理由から、今秋の新ラインアップでは、「全機種有機EL」にはならないと予想する。一つは、今年は、初の「5G」対応を打ち出したマイナーバージョンアップにとどまると思われるからだ。製品名はずばり「i
