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　今回、投資計画が見直された背景には、スマホの需要減が大きく影響している。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、20年のグローバル販売台数は前年比15％減程度の大幅な減少が見込まれている。加えて、需要が「iPhone SE」に代表される廉価機種に流れていることもメモリー需要を押し下げる一因となっている。 　足元ではデータセンター（DC）向けの需要や、スマホ向けもファーウェイを中心に在庫積み増しの動きを見せており、需給環境はタイトな状況が続いている。先ごろ3～5月期の決算を発表した米マイクロンもASP（平均単価）について、DRAMが前四半期比1桁台半ば、NANDが同1桁台後半の上昇になったと明かしている。 　ただ、在庫積み増しの動きも夏場以降は落ち着き、その後は反動減の恐れがある。メモリーをはじめとする部品取り込みのペースはスローダウンし、10～12月期から需給が悪化する可能性が指摘されている。

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(2020/07/08)