自動車向け駆動用二次電池世界市場、2035年には2019年比7.4倍の19兆7185億円 富士経済予測（レスポンス）
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総合マーケティングビジネスの富士経済は、、自動車向け二次電池の世界市場を調査。その結果を『エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望 2020 電動自動車・車載電池分野編』にまとめた。
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◆駆動用二次電池の世界市場
2019年の市場は、中国や北米の需要を中心とするEV向けが牽引し、2018年比11.0％増の2兆6728億円となった。2020年の市場は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により縮小は避けがたい状況だが、中長期的には堅調な拡大を予想。2035年の市場は2019年比7.4倍の19兆7185億円が予測され、車種別ではEV向けが75％超を占め、PHV向けも15％超を占めるとみられる。
エリア別では、環境自動車の生産・販売が奨励される中国や北米の構成比が高く、特に中国は過半数を占めている。中央政府が2012年から取り組んでいる、環境自動車普及のための補助金制度は2022年末までの延長が決定しており、それに伴いEV向けを中心に市場も伸びるとみられる。また、車両価格が30万元（約460万円）以上のEVは補助金の支給対象外となるが、バッテリースワップ式EVは適用外であるため、今後の自動車メーカー各社による投入戦略が注目される。
北米では、EV向けの比率が90％近くを占めている。中長期的にはPHVやマイクロHV向けなども伸びるため、2035年にはEV向けの比率は70％程度に落ち着くとみられる。米国エネルギー省の「Vehicle Technologies Program」や、カリフォルニア州をはじめとした11州による「Multi-State ZEV Action Plan」協定などの施策が環境自動車の普及を後押しし、2030年の市場は2兆1149億円になると予測される。
欧州では、自動車メーカーに一定規模の環境自動車販売を推奨するZLEVs（Zero- and LowEmission Vehicles）規制がEU域内で実施される方針で、2020年以降は急激な需要増加が予想される。また、国別ではノルウェーやドイツ、フランス、英国、オランダを中心に普及政策が取り組まれており、近年はチェコやポーランド、ハンガリーなどの中東欧諸国も政策を拡充。企業やユーザー向けの施策やインフラ整備など各方面で環境自動車の普及促進策が進められており、今後EV
