在宅勤務での「燃え尽き」、ニュース企業の対応策は？：追加の有給休暇と心のケア（DIGIDAY［日本版］）
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心身ともに、ひどく消耗する日々だった。
新型コロナウイルス感染症によって、多くの企業が在宅勤務を導入し、「これは3週間程度の外出禁止と対人距離の確保くらいでは済みそうにない」という厳しい現実が明らかになって数週間が経ったころ、多くのニュースメディア企業では、従業員に対していくつものアンケート調査が送られ、人事部との個人面談が設定された。すべては、ストレスの多い仕事環境で、従業員たちが精神的にどう対処しているのか探るためだった。
「従業員は会社にとって最重要な資産だ。彼らが『自分たちは会社に守られている』と感じ、最高の仕事ができるように、我々は常にできる限りのことをする」。そう語るのは、アクシオス（Axios）で人事担当のシニアバイスプレジデントを務めるドミニク・テイラー氏だ。
在宅勤務にともなう共通の課題としては、度重なるZoom（ズーム）会議、それによって引き起こされるZoom疲れ、1日の終わりにSlackからサインアウトするタイミングが分からないことなどが挙げられる。しかも、日々の作業負担に加えて、頭上には常にコロナウイルスという暗雲が立ちこめ、人と経済の健康を脅かす。そのうえさらに、警察による暴力と制度的な人種差別に対する一連の抗議行動が加わり、人々の心に重くのしかかる。
