【リンク先抜粋】
コロナ禍においても運用資産を売却しない（予定の）人が多いのは、つみたてNISAやiDeCoなどを利用して「積立投資」で運用を行っている人も多いという理由もあるかもしれません。 積立投資では、投資信託などの運用商品に対して一度にまとまった金額の投資を行うのではなく、毎月一定の金額を積み立てていくことで、リスクの分散をしながら長期間運用をしていくことが可能です。 同じ投資商品を継続して買い続けるわけですから、できるだけ安いタイミングで購入したほうがいいのは当然のことで、コロナの影響でマーケットの値動きが大きい今は、見方次第では絶好の「買い時」と考えることもできます。 一方で、保有商品の価格が下がった状態での売却は、損失を確定することになるので、こういった事情からも「特に行動には移さず静観する」や「運用資産を買い増していく」といった姿勢につながっているとも言えるでしょう。 このように様々な要因が考えられますが、現状においては「保有商品を売却し、現金化したい」と考えている投資家は少数派のようです。「つみたてNISAやiDeCoで投資を始めてみたものの、コロナ禍の相場を前にして、どう対処したらいいかわからない…」という方は、こういった投資家の動きを参考にしてみてはどうでしょうか。 ちなみに、先ほどの調査によると、投資家が「現状況下で新たに購入した金融（投資）商品」は、「国内株（59％）」「投資信託（32％）」となっており、そのあとにETF/REIT、米国株、FXというように続いています。

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(2020/06/26)