新型コロナ、人口密度と気温・絶対湿度が影響…名古屋工大（リセマム）
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名古屋工業大学が県ごとのデータを用いて行った新型コロナウイルスの感染拡大・収束についてのデータ解析によると、ウイルスの県ごとの拡大・収束期間は、人口密度、気温、絶対湿度が影響し、東京や大阪、愛知など都市圏周辺の県は、ウイルスの拡大・収束期間が長くなる傾向があることが明らかになった。
分析結果
名古屋工業大学の研究グループは、県別の1日あたりの新規陽性者数の最大値が10名以上であった19の都府県を対象に、感染拡大期間および収束期間の長さや罹患率の地域差などについて分析し、2020年6月17日に結果を発表した。
それによると、感染拡大・収束期間は人口密度との関係が強いことが確認され、いわゆる「三密」の効果は人口密度で近似されることがわかった。また、インフルエンザなどのように絶対湿度とも強い関係があった。
人口密度と気温、絶対湿度の3変数を用いて多変量解析を行ったところ推定値は実際の拡大・収束期間に近くなり、さらに、東京、大阪、愛知、福岡などへの通勤圏内である地域（神奈川、千葉、兵庫、京都、佐賀など）における拡大・縮小期間は、都市中心部の影響を受けて、推定期間よりも長くなる傾向にあることもわかった。
また、罹患率について、1日あたりの新規感染者数の最大値が10名以上、かつ死亡者数の最大値が4名以上の14都府県を対象に、緊急事態宣言が解除された5月25日までの累計感染者数、死亡者数と因子との関係の強さを統計分析したところ、拡大・収束期間と同様、累積感染者数・死亡者数も人口密度の影響を受けていた。また、累積感染者数を人口密度で正規化した場合、高齢者の占める割合、気温、絶対湿度との関係があることもわかった。
研究グループでは、分析結果は人口密度に相当するソーシャルディスタンシングの重要性を示唆するものであり、高温多湿の条件になるとその拡大・収束期間および感染者数はやや減少する傾向にあることから、今後は人口密度および気象条件により予測結果を提供することが期待されるとしている。
