野球文化の土台を腐らせるMLBの極端な“テレビマネー依存”(日刊ゲンダイDIGITAL)
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【メジャーリーグ通信】
■プレーオフ期間の拡大
大リーグ機構(MLB)と選手会の対立が解消されないため、7月初旬の開幕は実現不能になった。両者が対立しているのは、今季の給与の削減幅だけではない。公式戦の試合数に関しても、選手会側が公式戦の試合数をなるべく多くすることに固執しているのに対し、MLB側は公式戦を50試合前後にとどめたいのが本音のようだ。そうすればプレーオフの期間を拡大することが可能になるからだ。
MLBが考えているのは今季16チームによるプレーオフを実施し、それを足掛かりに試合数の多いプレーオフを定着させることにある。それはテレビ局が一番望んでいることであり、実現すれば2021年に終了する全国放映権の改定交渉を有利に進める切り札になる可能性が高い。
MLBは現在、FOX、ESPN、TBSと全国放映権契約を交わしており、この3社から入る放映権料は合わせて年15・35億ドル(約1638億円)にのぼり、MLBの生命線のような存在になっている。そのことをよく知るマンフレッド・コミッショナーは15年に就任後、先頭に立って早い時期から各局と交渉を進め、FOXとはリーグ優勝シリーズの中継試合を2試合増やすことなどで話をまとめ、22年からの放映権料は年5・25億ドル(約560億円)から7・3億ドル(約780億円)に引き上げられることになった。39%のアップである。
しかし、年7億ドル(約748億円)で契約しているESPNと3・1億ドル(約330億円)で契約しているTBSはMLBの観客動員が5年連続で減少していることなどを懸念し、慎重な姿勢に終始している。そこで同コミッショナーは、プレーオフを拡大して各社が中継できる試合数を大幅に増やすことで、更改にこぎつけようともくろんでいるのだ。
■交渉のプロ
交渉のプロである同コミッショナーは最終的に局側の要求も受け入れてESPN、TBSに関してもFOXと同レベルの上げ幅で更改にこぎつけるはずだ。それによって彼の地位は揺るぎないものになるだろう。
もっとも、MLBのシーズンをテレビ局の意向に沿ったものにつくり変えれば、公式戦に通い続ける物言わぬファンたちの離反を招く可能性がある。なぜなら公式戦が8週間しかない一方で、プレーオフが5週間も盛大に行われることになれば公式戦は前座のような存在になり下がり、感情移