五輪会場再確保、８割は「基本的に了解」（産経新聞）
【リンク先抜粋】
東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は１２日、再確保の交渉を進めている会場などについて「８割程度の施設まではすでに来年の利用について基本的なご了解をいただいている」と明らかにした。同日、東京都内で開かれた理事会の冒頭で説明した。
武藤敏郎事務総長は理事会後の会見で、所有者側との交渉がまとまった会場の例として、メインスタジアムの国立競技場（東京都新宿区）と馬術会場の馬事公苑（同世田谷区）、バスケットボール会場のさいたまスーパーアリーナ（さいたま市）を挙げた。
東京国際フォーラム（東京都千代田区、重量挙げなど）、各国メディアの活動拠点となる東京ビッグサイト（同江東区）、幕張メッセ（千葉市、レスリングなど）は、すでに来年の予約が数多くあり、利用者との調整が続いているという。選手村（東京都中央区）についても交渉中。武藤氏は「遅れているということではなく、全体の調整は順調に進んでいる」と述べた。
組織委は１０日に公表したロードマップ（行程表）で、６月末までに会場や日程といった大会の骨格確定を目指している。
