“宮城県沖地震”発生確率引き上げ 備えの必要性（KHB東日本放送）
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宮城県沖地震では県内で27人が犠牲になり、1万人以上が負傷しました。
国の地震調査委員会は今年1月、次の宮城県沖地震の発生確率を引き上げ、災害への備えを呼び掛けています。
東北大学大学院理学研究科・松澤暢教授「（日本海溝は）世界的に見ても非常に地震活動が活発な所です。宮城県沖地震には備えていただかなければいけない」
こう語るのは、国の地震調査委員会のメンバーで、東北大学大学院理学研究科の松澤暢教授です。
地震調査委員会は今年1月、次の宮城県沖地震が30年以内に発生する確率を50％程度から60％程度に引き上げました。
調査委員会によりますと、宮城県沖地震は平均38年の間隔で繰り返し起きていて、2011年の東日本大震災を直近の発生とした場合、次の発生まで30年を切ったことで確率が上がりました。
東北大学大学院理学研究科・松澤暢教授「30年確率というのは30年後に起こる確率と思ってる方も多いと思うんですけど、あくまでも30年以内です。決してすぐに起こる可能性を否定しているわけではない」
松澤教授によりますと、東日本大震災以降、耐震化が進む県内でも前回の宮城県沖地震と同じ規模の地震が発生した場合、短周期の揺れが起こりブロック塀や墓石などが倒れる被害が出るとみています。
東北大学大学院理学研究科・松澤暢教授「78年の宮城県沖地震を経験された方は、たぶんその時のことを思い出していただければよくて、ほぼ同じような非常に強振動が起きます」
宮城県沖地震のようなマグニチュード7．4クラスの地震が40年に満たない間隔で起きている場所は、世界的に見てもほとんど確認されていません。
東北大学大学院理学研究科・松澤暢教授「マグニチュード7．4の地震としては非常に短い再来間隔だと思います。普段から今地震が起こっても大丈夫なようにいろんな補強していただいて、今地震が起こったら、今我々は何をすべきかというのは頭の片隅にいつも入れていただければ良いと思います」
