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日本陸連は6月11日、日々のトレーニングや日常活動、およびトラック＆フィールドの競技会開催に関する「陸上競技活動再開に向けたガイダンス」を策定したことを発表した。 新型コロナウイルス感染症拡大の影響から、6月末までは主催・後援大会を中止・延期とし、都道府県陸協にもそれを要請していた。しかし、5月末に全国的に緊急事態宣言が解除されたことを受け、6月4日のオンライン会見で、尾縣貢専務理事が「リスクを最小限にした、大会の開催を目指したい」とコメント。7月からの競技会開催に向けた日本陸連としての指針を示すべく、準備を進めていた。 発表された同ガイダンスは、5月14日（5月29日改訂）にスポーツ庁から配信された「社会体育施設の再開に向けた感染拡大予防ガイドライン」、および公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会の「スポーツイベント再開に向けた感染拡大予防ガイドラインについて」を礎とし、「陸上競技の特性を熟慮して作成したもの」だという。 トレーニングなどの日常の活動については、「感染リスクをできる限り抑え、陸上界からクラスターを発生させない体制を整備し、着実に活動を再開していくことが重要」とし、各地域の行政や所属する学校、企業、利用する施設が定める方針を十分に理解したうえで、感染拡大防止を念頭に置いて活動するよう求めるものが主題。 競技会開催については、「競技会主催者がこのガイダンスやチェックリストの趣旨を理解し、感染防止に最大限の注意を払った上、できる限り感染リスクを軽減させた競技会の運営に務めることが重要」とし、主催者に、協議会開催の基本情報と前提条件を確認するためのチェックリストの加盟団体等への提出を求め、参加者には大会前後の体調を確認・記録したうえで、大会前の体調については大会当日に提出を求めることが中心となる。 詳細は日本陸連HPに掲載されているが、大前提としては「政府の方針、各々の地域の感染の状況や行政判断を優先させること」。なお、ロードレースやクロスカントリー競技会については、6月下旬から順次公表される予定だ。

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(2020/06/11)