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　１９９４年８月から翌９５年４月まで、メジャーリーグの２３２日間のストライキは「カネ持ちのケンカ」とファンをアキレさせた。 　２５年前の悪夢は繰り返されるのか。大リーグ機構（ＭＬＢ）が提示した年俸削減案に、選手会側は怒り心頭だ。年俸が高い選手ほど減俸分が大きいこの案によれば、年俸２５億円の田中（ヤンキース）や２４億円のダルビッシュ（カブス）の年俸は６億円程度になる。７月４日開幕を目指すメジャーに暗雲と、米メディアも騒いでいる。 「今季の年俸を試合数に応じた日割りにするという案で機構、オーナー側と選手会側は一度は、合意していました。ところが、機構、オーナー側が球団の収益を折半にすると言い出した。減収になるうえ、いったん握手した約束事を反故にするのは許せないと選手会側は怒っているのです」と、野球文化学会会長で名城大准教授の鈴村裕輔氏はこう言った。 「機構、オーナー側が提示した球団の収益を折半する案は、選手の年俸に上限を設ける実質的なサラリーキャップ制です。９４～９５年のストライキでも、選手会側はそれだけは譲れないとかたくなに拒んできた。コロナだからと認めてしまえば、なし崩し的にこれまで守り続けてきた選手の権利を失いかねない。そういう背景もあって、選手会側は反対しているのです」 　機構やオーナー側にしても、いったん決まった約束事を反故にしたのは、台所事情が逼迫するからだろう。そうなるとストライキまであるのか。 　前回のストライキ後、ファンはメジャーにそっぽを向いた。１試合平均の観客動員数は２０％も減り、プレーオフのテレビ視聴率も低下したが……。 「ストによる打撃の大きさは計り知れない。経営者側も選手会側もそれはわかっています。まして７月４日の独立記念日という記念すべき日の開幕を白紙にするようなことになれば、なんだ結局はカネの亡者じゃないかと、全米のファンの強烈な反発を買うのは火を見るより明らかです。なので双方が歩み寄って、最終的には合意するのではないか。例えば、年俸を試合数の日割りにした金額からさらに一定の割合を引いた額にするとか、選手会側にはサラリーキャップ制ではないことを示す提案で妥協点を探るとか、両者とも歩み寄って決着すると思います」とは鈴村氏。 　野球をやらないという最悪の事態は回避されるというのだが。

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(2020/05/31)