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　新型コロナウイルスの猛威が収まらない中でも米大リーグでは開幕にこぎ着けるべく、ネックとなる移動リスクの軽減のため、２－３地区で集中開催するプランが浮上している。政府の緊急事態宣言が全国で延長され、６月以降も開幕の見通しが立たない日本のプロ野球でも、同様のプランが出口戦略の一案として検討されている。もし実施するとなれば、現場ではどんな問題が生じるのか。集中開催方式への反応について、選手たちの本音を探った。 　大リーグでは当初、各球団のキャンプ地を今季限定の本拠地として、全３０球団がアリゾナ州に集結する案、ア・ナ両リーグの垣根を取り払い、アリゾナ州とフロリダ州で１５球団ずつが戦う案が出ていた。 　だが、エンゼルスのマイク・トラウト外野手は「かなりクレージーだと思う」と明確に反対の意思を示し、フィリーズのザック・ウィーラー投手も「あり得ない。そんなのはダメだ」と拒否。長家族に長期間、会えないことを理由に挙げた。 　こうした現場からの異論を受け、さらにテキサス州を加えてホームタウンから近い３地区に、１０球団ずつを配分する案も出ている。 　移動への懸念は日本球界も同様だ。感染症学の専門家チームからは、チームの移動などに感染リスクが伴うことを指摘。米国ほどでないにせよ、パ・リーグなら北は日本ハムが本拠を置く札幌から南はソフトバンクの福岡まで、飛行機や新幹線などの公共交通機関を利用した長距離移動は避けられない。 　移動リスクへの対応は開幕を迎える上で必須事項。メジャーのような集中開催も、現実味のあるアイデアのひとつだ。日本野球機構（ＮＰＢ）の斉藤惇コミッショナー（８０）は４月２３日の１２球団代表者会議後、ウエブ会見で「今後、考えられていくと思う」と言及している。 　メジャー流にセ・パ両リーグを解体し、１軍のキャンプ地ごとに分けるとすれば、沖縄県内が阪神、ＤｅＮＡ、中日、ヤクルト、日本ハム、楽天、ロッテの７球団。巨人と広島は後半は沖縄だが、前半は宮崎県内で行っている。宮崎で通すのはソフトバンク、西武、オリックスの３球団だ。 　ある球団のベテラン選手は「気になるのは、普段の本拠地球場と違う地方球場に集まることで、練習の環境が整えられるのかということです。ホーム＆ビジター制になるなら、宮崎や沖縄本島でキャンプをしている球団は十分な施設があるでしょうが、ロッテと楽天は離

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(2020/05/07)