【リンク先抜粋】
　昨年戦力外や現役引退となった、プロ野球選手のセカンドキャリア。１番人気だったはずの高校野球などの「学生野球指導者」はゼロ、ここ５年間でも３人のみと、伸び悩んでいるのはなぜか。【写真】自身が主催する少年野球大会で子供に話をするイチロー氏　日本野球機構（ＮＰＢ）は、昨季限りで戦力外となった選手と現役引退した選手（外国人選手、同一球団内で育成再契約した選手を除く）１２７人を対象に進路調査。２２日に結果を発表した。 　平均年齢２８・２歳、平均在籍は８・２年。最多の進路は「選手、スタッフを含む球界関係者」が９８人と全体の８割近くを占め、そのうち７７人がＮＰＢに残留した。野球関係以外では、１６人が一般企業などに就職した。 　規制緩和が起爆剤と期待されたのに、今回の調査でもゼロと一向に増えないのが、学生野球の指導者への転身だ。１３年から始まった学生野球資格回復制度は、かつて必要だった教諭勤務歴などの条件が撤廃され、３日間の研修と審査でＯＫになった。元プロ選手が受講に多数詰めかけ、昨年１２月にはイチロー氏（４６）も参加して話題になったが、実際に生業とする例は数えるほどだ。 　要因として、まずアマ側の認識は「研修会制度はあくまで、プロとアマの雪解けの象徴的な意味合いが強い。プロ側のセカンドキャリアとして、学生野球の指導者になる土壌はまだでき上がっていない」（高校野球関係者）。臨時コーチなどのパートタイムは増えつつあるというが、「常任の監督やコーチは、給料などの条件面で元選手側の希望との開きが大きい」とも指摘。元プロが生活水準を維持できるほど、厚遇で迎えられるのはごく一部だけだ。 　分厚い現実の壁が立ちはだかっていることで、選手側の認識も変わりつつある。ＮＰＢの担当者は「別の調査では『監督またはコーチとして日常的に指導に携わりたい』と答える選手の割合が年々、減ってきている。学生野球側から需要が少ないことを選手の側も認識し始めている」と分析。 　かつての甲子園のスターが引退即、監督として母校に返り咲き、後輩たちと甲子園を目指す－。そんな美談にはやはり、先立つものが必要というのが、甘くない現実だ。（片岡将）

続きはこちら

(2020/04/27)